 |
|
| アナログからデジタルまで、関連企業のエキスパートが手を結び、情報の保存と活用に貢献します | 更新日：2005年10月11日 |
| HOME |
|
情報保存機関へのアンケートについて
2003年7月、会員企業と関係のある国内の図書館、文書館、自治体史編さん室などの情報保存機関185機関を対象とした昨年と同様のアンケート調査を行いました。お蔭様で185機関中95機関（昨年は78機関）から回答をいただき、回収率は51％（昨年は42％）という高率に達し、有意義な調査結果を得ることができました。 調査内容は、 の６つの大項目、計39項目にわたるものでした。寄せられた回答はいずれも丁寧な記入をいただき、昨年と大きく変わってはいませんが､「中・長期の事業計画はありますか？」の質問に昨年は53％の機関が「はい」でしたが､今年は58％になっています｡これを変化と見るのかなど、今後の動向に興味をそそる結果でした｡ 回答を賜りました情報保存機関及び担当者各位のご好意に感謝いたします。 結果は円グラフと棒グラフにまとめました。質問項目のうち全機関を対象にした項目（回答数：95機関）は円グラフとしその割合を％で表示し、該当機関に対しての質問項目に関しては棒グラフとしその件数を表示しました。回答者各位から賜りました回答に特別なコメントを加えずに、集計結果を掲載しております。 ＜調査の概要＞ 調査時期
：2003年7月 調査内容は、 の６つの大項目、計39項目にわたるものでした。寄せられた回答はいずれも丁寧な記入をいただき、「今後電磁的記録を受け入れる可能性がある」機関は78％、しかし「電磁的記録を長期間保存していく方法はきまっていない」機関が84％であるなど、情報保存機関の実態を良く描き出せるものとなりました。回答を賜りました情報保存機関及び担当者各位のご好意に感謝いたします。 ＜調査の概要＞ 調査時期
：2002年7月 2001年5月、会員企業の顧客と考えられる国内の図書館、文書館、自治体史編さん室などの情報保存機関161機関を対象としたアンケート調査を行いました。お蔭様で、回収率は161分の71、百分率にして44％という高率に達し、有意義な調査結果を得ることができました。 調査内容は、 の６つの大項目、全８頁にわたる詳細なものでしたが、寄せられた回答はいずれも丁寧な記入を頂いており、現在の情報保存機関の様子を制度と手法の両方から良く描き出せるものとなりました。回答を賜りました情報保存機関及び担当者各位のご厚意に応え、また調査の前提として揚げたように、情報保存ダイレクトリー2001年版に掲載して、広く情報保存業界の共有情報をしたい考えます。 ＜調査の概要＞ 調査時期
：2001年5月
|
